2019/04/23 今年こそ、本気で取り組む「健康経営優良法人認定（大規模向け）～ホワイト500～」『経営度調査票』で上位50％に入るノウハウ（主催：キリンビバレッジ株式会社）
定員に達したため、受付を終了しました。
今年こそ、本気で取り組む「健康経営優良法人認定（大規模向け）～ホワイト500～」『経営度調査票』で上位50％に入るノウハウ
日時：2019年4月23日（火）15時00分～17時00分 （受付14時45分～）
会場：キリンビバレッジ株式会社 首都圏地区本部
住所：〒101-0024 東京都千代田区神田和泉町1番地 神田和泉町ビル
https://www.kirin.co.jp/company/about/kirinbeverage/office/
定員：20名（申込先着順）
参加費：無料
参加者対象：経営者、役員、人事・総務担当者、就活生、求職者、など
主催：キリンビバレッジ株式会社
SHEM 非営利一般社団法人安全衛生優良企業マーク推進機構
協力：株式会社JBMコンサルタント
——————–
セミナー申込はこちら
——————–
——————–
セミナー申込はこちら
——————–
◆Session1 15：00～15：40〈40分〉
テーマ：健康経営優良法人～ホワイト500～、『経営度調査票』突破のノウハウ
スピーカー：非営利一般社団法人安全衛生優良企業マーク推進機構 理事長 木村 誠
サマリー：
2月21日に発表された健康経営優良法人2019は全国で3323社。年々人気が高まっている健康経営優良法人ですが、大規模企業（ホワイト500）の認定を取得するには少々難しい段階に入ってきたと言わざるをえません。我々SHEMは、厚生労働省の委託事業を通じてホワイトマークと健康経営優良法人の周知啓発活動を行なってきた経験から、制度の背景から今日までの経緯、そして認定制度の実態に精通しています。
そして、ここ最近もっとも問い合わせが多くなっているのが「ホワイト500突破のために健康経営度調査で上位50％に入るにはどうしたらいいか？」といったお声です。そこで、今回、健康経営度調査突破のためのノウハウについてお話することとしました。これまで健康経営度調査票を提出された企業様はそちらをご持参ください。
アジェンダ：Ⅰ. ホワイト企業マークのポジショニングマップについて
Ⅱ.健康経営優良法人認定（ホワイト500・中小規模）について
Ⅲ.健康経営優良法人～ホワイト500～突破のためのノウハウ
Ⅳ.質疑応答
◆休憩 15：40～15：50〈10分〉
◆Session2 15：50～16：30〈40分〉
テーマ：厚生労働省が認定する「ホワイトマーク」で実現する働き方改革
スピーカー：非営利一般社団法人安全衛生優良企業マーク推進機構 理事長 木村 誠
サマリー：
ホワイトマーク取得で応募者5倍の企業も！求職者のホワイト企業志向が高まる中、「ホワイト企業マーク」の認知度が年々高まっています。
まずは自社の状態を把握して、「何を、どのように準備すればいいか」を明確にし、安全で健康な職場の証を手に入れませんか？
働き方改革で何を取り組めばいいか分からない企業様、取組例とメリットをご紹介いたします。
アジェンダ：Ⅰ. ホワイト企業マークのポジショニングマップについて
Ⅱ.厚生労働省 ホワイトマーク（「安全衛生優良企業公表制度」）認定について
Ⅲ.健康経営優良法人とホワイトマークの関係性
Ⅳ. 取得のメリットと事例紹介
Ⅴ.質疑応答
◆Session3 16：30～17：00〈30分〉
テーマ：「食」の福利厚生が健康経営の施策で効果的な理由
スピーカー：キリンビバレッジ株式会社 マーケティング部 主任 善田 英樹
サマリー：
労働者人口が減少する日本において、健康経営の取組みは企業が成長していく上で非常に重要なものとなっています。
企業理念に基づいて従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上など組織への活性化をもたらし、企業の業績向上や株価向上につながると期待されています。
しかしながら、健康経営の取組みは多岐にわたるため、何から取り組んだら良いか悩んでしまう人も多いのではないでしょうか？
実は、多岐にわたる健康経営の取組みの中で、「食」の福利厚生は人気の高い取り組みとなっています。
それは何故なのでしょうか？今回はその要因について事例を交えながらご紹介します。
アジェンダ：Ⅰ.健康経営における福利厚生の考え方
Ⅱ.食の福利厚生が人気のポイント
Ⅲ.食の福利厚生事例 ～KIRIN naturals～
Ⅳ.従業員満足度が向上している企業事例
◆個別相談 17：00～
～ご質問等にお答えします～
※内容およびスケジュールは予告なく変更となる場合があります。
——————–
セミナー申込はこちら
——————–
安全衛生優良企業公表制度に関するお問い合わせはこちらからお願い致します。⇒お問い合わせ
